畑ごよみ8-3

 この写真、いったい何をしているのでしょうか?

このショットを撮ったのは、米国人のエリス(22歳)、モンペをはいた英国人のニッキー(23歳)の仕事風景です。彼女は、今みょうがを収穫しています。大好きな仕事だそうです。

エリスは、畑仕事を終えた後ジョギングしています。ニッキーは、梅の木に下がっているサウンドバッグを相手に汗を流していました。どちらもスタミナがあり働き者です。

ニッキーはこれまで長崎市で小中学校の英語教師を2年間していました。とても滑らかな日本語を話します。姿かたちは外国人ですが、一緒にいると日本人かと錯覚してしまうほど、身のこなしも気遣いも違和感がありません。驚きでした。

そのニッキーと小・中学生の息子を持つまんぷく農場の夏世さんの会話で、

「日本の生徒はどうでしたか?」「日本の子は教室ではあまり発言しない」「間違えるのが怖いんですよ」「それは、一番よくないです。外国語の勉強は、間違えないとおぼえられないから」

この会話、私の目からうろこが落ちた瞬間でした。失敗は成功の元とか、人は失敗を重ねて大きくなるとか言いますが、訓話みたいで好きではなかった。それが、今回はストンと落ちました。

 今日も身振り手振りに間違いだらけの英語で仕事の指示を出していきます。

ニュース拾い読み(8月16日)
7月、オランダの養鶏場から出荷された卵に、ゴキブリやダニ駆除に使う「フィプロニル」という殺虫剤の成分が検出された。これは、人が長期間にわたって大量に摂取すると、腎臓や肝臓などに悪影響をもたらす恐れもある物質だ。EUなどでは食用家畜への使用が禁止されている。

混乱はどんどん拡大し、EUや域外のスイス、香港など少なくとも17カ国で「汚染卵」100万個以上が回収され、100ヶ所以上の養鶏場が閉鎖される事態に。逮捕者も出ているなど、大きな社会問題となっている。

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ヨーロッパで養鶏場から出荷された卵から殺虫剤の成分が検出され社会問題となる中、韓国でも養鶏場の卵から同じ成分が検出され、韓国政府は、一時国内のすべての養鶏場から卵の出荷を中止させる措置をとりました。

ヨーロッパでは、先月オランダの養鶏場から出荷された卵から「フィプロニル」という殺虫剤の成分が検出され、各国が流通した卵の回収に当たるなど社会問題となっています。

コラム】同じようで違う欧州と韓国の殺虫剤卵

欧州は食品安全基準が厳格だ。ダニ殺虫剤「フィプロニル」の卵残留許容値も例外でない。国際食品規格(Codex)は卵1キロあたり0.02ミリグラムを許容するが、欧州連合(EU)基準は4倍厳しい0.005ミリグラムだ。欧州農場で殺虫剤卵問題の波紋が生じたのはアイロニーだ。欧州と韓国の今回の問題の波紋は似ているように見えるが、中をのぞいてみると展開様相が全く違う。

(1)開始=欧州は産卵鶏農場の申告で、韓国は政府の調査で農薬検出が確認された。ポリティコなどのメディアによると、ベルギー産卵鶏農場は5月に自主的にフィプロニル残留検査をした。異常な数値が出てくると、ベルギー食品安全庁に申告した。同機関はオランダの鶏舎清掃会社を禁止薬品使用者と見なした。オランダ政府はこの会社が清掃を代行した農場を調査し、農場の自発的申告が増え、オランダやフランスでも殺虫剤が検出された。欧州農家の自発的申告のおかげで韓国の殺虫剤卵も確認されることになった。

(2)経路=オランダ警察は清掃会社が洗浄溶液を製造する際、フィプロニルをこっそり混ぜたとみている。農家は「我々もだまされた」と主張する。堂々と申告することができた理由だ。オーガニック農場主は「ユーカリやメントールなど天然成分洗浄剤と思って購入した」と訴えている。韓国では農場主が自ら薬品を購入して使用したことが分かった。禁止・許容殺虫剤を混同した失敗か、故意か、そのほかの人の責任はないのかは今後確認すべき部分だ。

(3)危険=オランダはフィプロニル検出を発表し、残留量による人体危険度を3段階に区分した。アクションプランだ。検出量が1キロあたり0.72ミリグラムを超過すれば健康に影響を及ぼしかねないため摂取を禁止した。これより少ない0.6ミリグラム超なら子どもが長期間摂取しないよう注意する必要がある。これより少ない0.005ミリグラム超なら販売できないが、摂取しても危険ではない。韓国政府は「食べないのがよい」「食べてもかまわない」「廃棄すべき」と、さまざまなメッセージを送り出している。

国別に食品安全基準は異なる。オランダの基準が韓国に適するわけではない。しかし目を引くのは年間6700億ウォン(約650億円)分の卵を国外に売るEU最大の卵輸出国であるからだ。数値を提示したデータが信頼を与える。この基準では0.0363ミリグラムが検出された南楊州(ナムヤンジュ)農場、0.056ミリグラムの鉄原(チョルウォン)農場の卵も食べることができる。検出・不検出も重要だが、この際、事後対処法を整備する必要がある。禁止農薬を使用しないよう教育し、自発的に申告したり追跡するシステムが求められる。人体への有・無害もより科学的に知らせるべきだろう。

パク・ヒョンヨン/経済部次長